北海道では、その豊かな森林資源を活用して、非住宅分野での木造建築の増加が期待されています。ここではそんな事例や、地域材の利用状況について解説します。
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引用元：南幌町公式HP（https://www.town.nanporo.hokkaido.jp/facility/pool/）
カラマツなどの地域材をふんだんに使って建てられた、木造平屋の町民プールです。柱や梁をそのまま見せているデザインが特徴的で、耐力壁や筋交いが不要なため開放感のある空間を実現。
接合部の金具が見えないので、木の美しさを活かしているのがポイントです。金具が露出しない工法は、プールの湿気の影響を受けにくいというメリットもあり、木造建築の弱点を補うような工夫がされている点も注目したいところ。南側からの採光、高低差を活かした自然換気など、自然光や風を活かした設計が魅力的です。
引用元：ザ ロイヤルパーク キャンバス 札幌大通公園公式HP（https://www.the-royalpark.jp/canvas/sapporoodoripark/）
ザ ロイヤルパーク キャンバス 札幌大通公園は、「北海道を体感する」というコンセプトのもと、内外装材、構造材に北海道産の木材を使用して建てられたホテルです。
内装はタモ材、外装はカラマツ材を使用。構造材には北海道の固有種で、強度の高さと軽量さがメリットのトドマツを使用しています。ホテル内に設置されたキャンバスラウンジ「KOKAGE」にも北海道産の木材でつくった家具を完備。外装材は北海道産カラマツの端材を使っていて、環境に配慮された木材の使用が特徴的です。
北海道では、戦後に植えられたカラマツが成熟期を迎えており、建築資材としての積極的な活用が期待されています。北海道としても地域材を住宅分野だけでなく、公共建築物へ使用するよう支援を続けています。しかし、具体的に継続的な活用につながっているという事例はあまり見られません。
北海道の森林は、エゾマツやミズナラ、カラマツなどの人工林が多く豊かな資源を有しています。しかし一方で、輸入材の利用の増加、急激な伐採によって造林が追い付かないケースの増加など、不安定な状況も散見されます。地域材の使用については最近のデータが見つかりませんでしたが、今後一層地域材の活用が期待されます。
全国の非住宅木造建築の状況
木材を使用した公共建築物の建設は、2010年に「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」が施行されて以降、国と自治体を中心に推進されていますが、まだまだ対応できる工務店や建築会社が少ないのが現状。
このサイトでは、非住宅木造建築の構造設計から委託できる企業を紹介。中規模・大規模・環境配慮といった案件テーマ別におすすめ企業を選定しているので、ぜひ参考にしてください。
非住宅木造建築において、構造設計から木材加工、調達、施工まで委託できる企業を紹介。造りたい建物ごとに強みがある企業をピックアップしているので、依頼に合わせて選択してください。
保育園・図書館
広さの異なる空間が混在する
中規模施設が得意
住宅用柱材に適したMIYAGAWA、大規模で特殊加工に適したHUNDEGGERやUNITEAM等の多彩な機械を保有。様々な広さ・空間へ適した機械を使い分けることで、設計や加工の自由度が広がります。木の特性をいかし意匠性が高く、愛される建築を実現します。
展示場・大規模ホール
大断面集成材を多く必要とする
大規模建築が得意
CLT木材の国内シェアNo.1（※1）を誇る供給力や、大断面集成材専用の工場を保有し量産体制を整えています。大規模建築物のような、多くの構造材が必要になる案件でも、納期を心配することなく安定して木材を確保することができます。
サステナブル施設・店舗
SDGsがテーマの
環境配慮建築が得意
サステナブル建築物等を推進し、先進的な技術を積極的に取り入れています。コンセプト立案から依頼でき、企業の環境配慮における取組姿勢や思いを設計やデザインなどに落とし込みます。企業イメージの向上や環境配慮の姿勢を対外的にアピールすることに繋がります。
【選定条件】
2024/05/10時点、木造建築物を中心とした普及・発展の取り組みを行う「一般社団法人日本CLT協会」のHPにて、正会員かつ相談先企業として掲載されている35社（※2）のうち、構造設計を委託できる旨を確認できた19社を選定。
そのうち、建築物の依頼別に以下企業を選定しています。
・中規模建築物（ティンバラム）…HUNDEGGERなどのプレカットマシンを豊富に取り扱っていることから、空間に応じたマシンの使い分けが必要な中規模建築に適していると判断。
・大規模建築（銘建工業）…唯一、大規模建築に活用する大断面の木材加工を専門とした工場を持っていることから、大規模建築に適していると判断。
・環境配慮建築（住友林業）…サステナブル建築物等先導事業など新しい技術を取り入れていることから、環境配慮建築に適していると判断。
※1参照元：銘建工業公式（https://www.meikenkogyo.com/recruit/number/）2022年日本CLT協会調べ
※2参照元：一般社団法人日本CLT協会（https://clta.jp/partner/?this_partner_field%5B%5D=構造設計&searchText=）