非住宅（中大規模）の建物を木造で建築するメリットデメリット

木造の建築物は住宅が一般的ですが、近年は非住宅の木造建築物も増加しています。本記事では、非住宅の建築物を木造建築にするメリットやデメリットをご紹介します。建築物の仕様・設計でお悩みの方は、参考にしてください。

メリット

S造・RC造に比べて軽量

木造建築は、S造・RC造と比べて建築物を軽量にできます。木材は、鉄やコンクリートに比べて軽い素材です。そのため、柱や梁などの構造部へ木材を使用すれば、建築物の重量を軽くできます。

建築物が軽量になると、基礎部分にかかるコストや、材料の輸送コストを削減にも寄与。また、CLT木材を導入した場合、工期の短縮も可能になるでしょう。CLT木材は、あらかじめ工場でパネルを製造するため、現場は組み立てるだけで対応できます。

木目をデザインとして活かせる

木目をデザインとして活用できることもメリットでしょう。柱や梁、天井などの構造部は、仕上げ材によって隠してしまうのが一般的です。もし鉄筋やコンクリートが見えたままだと、見る人に無骨なイメージや、未完成な印象を与えるおそれがあります。

木造建築の場合、あえて構造部が見えるようにすることで、木目をデザインの一部にできます。未完成な印象を与える心配もなく、リラックスできる空間を提供可能。仕上材を使用しない分、コストカットも期待できます。

耐震・耐火性が高まる可能性も

建築物の耐震性や、耐火性を高められる可能性も秘めています。木造建築は、地震に弱い、燃えやすいと考えている方も少なくないでしょう。しかし、CLT木材を採用すれば、木造建築でも十分な耐震性・耐火性を確保できます。

CLT木材を用いた耐震性の実験（振動台実験）では、阪神淡路大震災より大きな力にも耐えると確認されているだけでなく、耐火性に関する実験では、燃える速度が1分間に1mmと、燃えにくいことも判明しています。

参照元：一般社団法人日本CLT協会公式HP（https://clta.jp/wp-content/uploads/2019/01/CLT_pamphlet_mihiraki.pdf）

減価償却期間が短い

建築物の減価償却期間が短くて済む点もメリットといえます。木造建築の減価償却期間は22年で、S造の34年、RC造の39年と比べても短期間で済みます。法定耐用年数が短いことも意味していますが、その分毎年多くの費用を計上可能です。減価償却費が多くなるため、節税にも寄与するでしょう。

減価償却期間が長いS造やRC造は、長期間節税できる強みがあります。一方、売上が多いほど税金が増えるため、節税効果は薄れてしまいます。短期間で集中して節税したい場合、木造建築の検討をおすすめします。

デメリット

木造建築のデメリットは、メンテナンスの手間が増えてしまう点にあります。木造建築の法定耐用年数は22年ですが、S造・RC造に比べて耐久性が劣るためです。建築物の品質を長期間維持するためには、こまかなメンテナンスが求められます。ただし、建築物の寿命は使用する建築資材の品質にも左右されます。良質な木材を選定すれば、建築物の耐久性を高めることも可能です。

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